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キリンホールディングス(HD)の磯崎功典社長は、読売新聞のインタビューに応じ、研究職などの専門分野でいったん離職した社員の採用を増やす考えを明らかにした。優秀な人材を呼び戻し、新たな事業の掘り起こしにつなげる狙いだ。
磯崎氏は、「人材の多様性は、企業の成長に非常に重要だ。キリン以外で働いた経験を生かしてもらいたい」と述べた。
キリンHDが今秋導入した「キャリアリターン制度」は、3年以上働いた総合職の正社員を対象とし、離職後5年以内に利用できる。例えば、ビールの発酵の仕組みを調べる研究者が、離職後に研究機関や新興企業などで働いた後に、復帰する場合を想定している。
待遇は、離職前の職務なども考慮しつつ、採用時の能力や役割に応じて決める。
キリンHDは、酒類・飲料に加え、健康サプリメントのような医薬品と食品の技術を融合させた「ヘルスサイエンス」を新たな事業の柱に据えている。必要となる人材は社外に幅広く求めていく方針だ。
これまでの社員復帰制度は、出産や育児などを理由に離職した社員を契約社員にするもので、利用が限られていた。