『人事実務』2021年2月号にアルムナイ研究所研究員・土橋が寄稿しました
企業の推進力として戦略的人事施策に取り組む経営者・人事担当者に向けた専門情報誌『人事実務』に、アルムナイ研究所研究員の土橋が「アルムナイネットワークの活性化・活用の効果と取組みのポイント」を寄稿しました。
企業の推進力として戦略的人事施策に取り組む経営者・人事担当者に向けた専門情報誌『人事実務』に、アルムナイ研究所研究員の土橋が「アルムナイネットワークの活性化・活用の効果と取組みのポイント」を寄稿しました。
2020年12月3日に実施したウェビナーのダイジェストです。企業の退職者「アルムナイ」をキーワードに、株式会社ハッカズークのアルムナビ編集長・天野さんにこれからの採用・組織づくりについて学びます!
“Alumni”(アルムナイ)という言葉をご存じでしょうか?アルムナイとは本来は“卒業生”“同窓生”のことを指しますが、“企業を退職した、離職した人たちの集まり“という意味でも使われるようになっています。
2015年にベネッセ社内有志組織として発足した「One Benesse」は、7~8月にアルムナイ交流会の新企画「オンライン対話イベント」を全4回にわたり開催した。8月22日は最終回となる「アルムナイと共に創る、いまと未来。『よく生きる』を体現するためのパートナーシップを語る」をテーマに、登壇者たちが活発に意見を交換し合った。ベネッセという共通の背景を持つ者同士が語るアルムナイの必要性と可能性はどのようなものか。イベントの模様をお届けする。
「世の中の人々に誤解されているので、今回の取材に応じた」と話すのは、電通の個人事業主制度に応募し、昨年12月31日に電通を退社した江本耕介(仮名)さんだ。電通の個人事業主制度というのは、退社した元社員との間で業務委託契約を締結し、最大で10年間一定の報酬を約束する制度のこと。ミドル社員を対象に約230人が応募、今年1月に運用が始まった。230人は電通と直接契約するのではなく、電通の100%出資で設立した「ニューホライズンコレクティブ合同会社」(以後、NH)と契約し報酬を受け取る仕組みだ。
「辞め方改革」を掲げ従業員の退職体験を改善するためのサービスを提供しているハッカズークのCEOである鈴木仁志さんと同事業を推進する實重遊さんに、退職面談に臨む際の心得や本心を引き出すためのテクニックなど、質の高い退職面談のノウハウについてお聞きしました。
「従来は支店長をめざして皆が同じようなキャリアを積んできたが、顧客のニーズは多様で高度、複雑になっている。複線型にして専門性を育てていきたい。人の力の総和がビジネスの競争力だ。専門性の高さと人材の多様性をベースとした戦略に変えていく」
アルムナイとの協業までは踏み込まなくても、人手不足のなかで元社員の再雇用に取り組む企業が増えている。自社の業務に通じ、人柄や能力も確認済み。外での成長への期待もある。
退社した元社員とつながり続ける企業が増えている。業務委託で仕事を紹介したり、起業を支援したり。米国などで「アルムナイ(卒業生)ネットワーク」と呼ばれる仕組みだ。産業の新陳代謝が加速し終身雇用が限界に直面するなか、会社と個人が互いに活力を生む関係を模索している。
退職した従業員と企業のゆるい絆、つながりから生まれる新しい絆に注目した。「スープストックトーキョー」で行われた新商品のオンライン試食会。参加しているメンバーは、元アルバイト従業員。退職した従業員とつながる社内制度とは。